YouTube利用規約の変更で「底辺YouTuber」の居場所が無くなるかも?

本来のユーザー エンゲージメントの測定結果を歪めること、またはそのように仕向けること。たとえば、ユーザーに金銭を支払ったりインセンティブを与えたりして、動画の視聴回数、高評価数、低評価数を増やす、チャンネル登録者を増やす、またはその他なんらかの方法で指標を操作することなどが含まれます。

無理やり、視聴回数、高評価数、チャンネル登録者数を増やす、操作する行為が禁止されています。

要するに「プレゼント」などのインセンティブで視聴者を釣って動画の視聴回数を増やしたり、チャンネル登録者数の増加を狙ったりすることが新しい規約で明確に禁止されました。

この規約は「プレゼント」に限らず視聴者に何らかの得があると思われる「インセンティブ」の全てに適用されるので、プレゼント以外の企画も気をつける必要があります。

2019年12月10日以降は、チャンネル登録者数が少ない「底辺YouTuber」は動画の面白さで純粋に人気を稼いでいくしかありません。といいますか本来そうあるべきですけどね。

YouTubeは収益化が露骨になった

YouTubeは今でも人気ですが、日本でも映画やドラマの見放題サービスの利用が広がって動画サービスの多様化が進んでいます。このような見放題サービスは視聴者が定額の料金を支払うので収益化が難しくありません。

しかし、YouTubeのような動画投稿サイトは広告収益がメインです。そして、あらゆる動画が投稿されるため、コンテンツの質を視聴者や広告主に保証できません。

特に広告主はYouTubeの粗悪な動画に自社の動画広告を出したくないという気持ちが強いためYouTube側も逆らえません。過去に大手企業がこぞってYouTubeへの広告を停止したことも影響しています。

YouTubeが利益を出すためには大手企業が安心して広告を表示できる動画サービスになる必要があります。そのために粗悪な動画を投稿し金稼ぎをする投稿者を一掃したいYouTube側の思惑は分からなくはありません。

もしあなたがYouTuberとしてYouTubeで生き残りたいなら「自分の投稿している動画は企業が広告を表示したくなるような動画か?」と自問自答してやっていくしかないでしょう。

YouTubeで食べていく~「動画投稿」という生き方~ (光文社新書)

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追記:

新規約の「アカウントの停止と解除」の意図についてはクリエイターや視聴者に新たな影響を与えるものではないことが公式回答されました。

いずれにしても、規約変更で不採算部門・機能が縮小・廃止される可能性があるので「底辺YouTuber」に限らず、全てのYouTuberは以前よりやりにくくなることは確かですね。

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